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自社工場を持つペットフードメーカーは
ペットフードメーカーはOEM工場で製造している会社と自社工場を所有している会社があります。
自社工場を持っている会社は規模が大きく、巨大なメーカーが多い傾向にありますが、元々OEM工場から自社ブランドを出した工場も多いです。
自社工場を持つことの決して小さくないデメリット（リスク）を乗り越えることができれば、メリットは大変大きなものです。
自社工場を持つメリット
- 品質管理の徹底
- 独自レシピや製法の開発が可能
- 柔軟な生産調整・在庫対応が可能
- コストコントロールしやすい
- サステナブル＆エシカルな生産がしやすい
自社工場を持つデメリット（リスク）
- 初期投資が高額
- 製造や品質管理の専門の人材が必要
- 工場の維持管理・運営コストがかかる
- 全責任が自社にあり、製造トラブルがブランド毀損に直結する
- 製法に制限がでる場合がある
- 海外輸出や認証に手間がかかる
自社工場を持つヨーロッパメーカー
ヨーロッパは農薬の使用量に制限があり、土地の残存農薬についても決まりがあります。このためEU内産の原材料を使っていれば、農薬面の安全性は高いといえるかと思います。
イギリス
- ブッチャーズペットケア
- ハリントンズ
- アーデングランジ
- フォールドヒルフーズ
- スキナーズペットフーズ
- バーンズペットニュートリション
ドイツ
- ボッシュ
- ザナベレ
- Bewital Petfood GmbH
- アニモンダ
フランス
- ロイヤルカナン
- プロニュートリション
- Croq’ La Vie
- La Normandise
イタリア
- モンジ
- ファルミナペットフーズ
- フォルツァ10
- ジュンティーニ
- アドラグナペットフーズ
ベルギー
- ベルセレラーガ
- エドガー＆クーパー
オランダ
- プリンスペットフーズ
- Vafo Nederland
- プロティクス（昆虫系）
- Vobra Special Petfoods
- Fokker Petfood
ポーランド
- トロピドッグ、トロピキャット
- ドリナ・ノテチ
- Mokate Pets
- HiPets Sp. z o.o.（旧：Dino Pet Food）
自社工場を持つオセアニアメーカー
オーストラリア、ニュージーランドでは輸出支援など国がペットフード産業を後押ししていることもあり、豊富な原材料を持つ国としてのブランドを生かして展開しています。
カンガルーや鹿肉、サーモン、緑イ貝などを使用したナチュラル系ペットフードメーカーが多い地域です。
ニュージーランド
- ジウィ
- K9ナチュラルフーズ
- アディクション
- ニュージーランドナチュラルペットフード
- Zealandia
- Omega Plus
オーストラリア
- リアルペットフーズ
- オーストラリアンペットエッセンシャルズ
- Man’s Best
- Big Dog Pet Foods
- Ivory Coat
- Australian Pet Treat Company
自社工場を持つ北米メーカー
世界的な評価の高いメーカーも多いのが北米のメーカーです。
アメリカ
- ブルーバッファロー
- ウェルネス/ウェルペット
- チャンピオンペットフーズ（オリジン/アカナ）
- ダイヤモンドペットフーズ
- メリックペットケア
- Canidae Pet Food
- ネスレピュリナペットケア
カナダ
- チャンピオンペットフーズ（オリジン/アカナ）
- ペットキュリアン
- ホライゾンペットフード
- Nutram Pet Products
- Rayne Clinical Nutrition
中国産原材料不使用のペットフード
アカナ、オリジン、アニモンダ、アルモネイチャー、エボ、オーブンベイクドトラディション 、K9、ザナベレ、ジウィピーク、ホリスティックレセピー、フィッシュ4、フォルツァ10辺りは中国産の原材料は使っていないと公表、もしくは自国の原材料のみ使用しているなど、原産国を公表しています。
日本国内生産は安全？
動物の死骸が肉骨粉加工されていた
日本国内のペットフードの安全性はどうでしょうか？
「徳島市、鳴門市、佐那河内村が、路上などで死んだ犬猫の死がいの処理を一般廃棄物処理の認可のない徳島市内の肉骨粉加工業者に委託していた」ということがありました。肉骨粉加工業者なので、犬猫の死骸は飼料やペットフードに使われた可能性があります。
なんと日本なのに犬猫の死骸をペットフードに使用ですか･･･
これがとても最近の話です。高熱で処理するためただのたんぱく質、その他になることは間違いありませんが、いい気がしたものではありません。
なぜそんなことが起こったのですか？
動物愛護法と廃棄物処理法の解釈
このケースでは「動物愛護法と廃棄物処理法のどちらで解釈するか問題だったが一般廃棄物として扱うべきとの国の解釈が示されたから、今後適正な処理を行うよう指導したい」という答弁がありました。
「動物愛護法で解釈したからといって犬猫、ペットの死骸を肉骨粉加工業者に委託していいのか？」と感じますし、要するに各自治体が独自に処理を行っていて、全く統一された決まりはなかったということがわかります。
ペットや野良の子達が亡くなってしまうことは仕方のないことです。行政も処理を行わなくてはなりません。ではどう処理するかですが、これには倫理観の問題も含んできます。誰が悪いということではなく、日本のペットに対する制度がまだ発達していないことから起こることで、ペットに対する制度を発達させようというにはまだまだ動物愛護の精神は足りないのかもしれませんね。
動物に関する法律はまだまだグレーゾーンが存在しているということなんですね。
しかし日本は食に非常に厳しい国であり、現在はインターネットですぐに拡散される世の中です。そのためしっかり管理された食品加工会社がほとんどですので、現在の日本の安全性は高いといえます。
